「館内のみ」「学内のみ」「VPN」と表示のあるデータベースの利用は、駒澤大学所属の教職員及び学生等に限定されています。
同時にアクセスできる台数に限りのあるデータベース・電子ジャーナルがあります。検索が済み次第、他の方が利用できるようログオフして接続を終了してください。
駒澤大学ホームページから案内されているデータベース、電子ジャーナル等のオンラインサービスの著作権は、各々の著作者ないしサービス提供者に帰属し、著作権法及び国際規約によって保護されています。
利用者は、各サービスに定められた利用上の規程及び条件等を尊守する義務があります。
利用者は、個人の研究・調査等に関わる正当な目的で、利用に必要な範囲内に限り、内容をコピー（印刷）することができます。個人利用以外の目的でその内容を複製、送信、頒布ないし改変するなど著作権を侵害する行為は禁止されています。 本学図書館では、ダウンロードは禁止されています。
著作権法に違反する悪質な利用を行うと、その個人だけではなく、駒澤大学全体が該当サービスの利用を停止されるなど、研究調査等の不利益を被ることになります。絶対にそのようなことがないよう、適正な利用をお願いします。
（図書館等における複製）
第三十一条
図書、記録その他の資料を公衆の利用に供することを目的とする図書館その他の施設で政令で定めるもの（以下この条において「図書館等」という。）においては、次に掲げる場合には、その営利を目的としない事業として、図書館等の図書、記録その他の資料（以下この条において「図書館資料」という。）を用いて著作物を複製することができる。
一 図書館等の利用者の求めに応じ、その調査研究の用に供するために、公表された著作物の一部分（発行後相当期間を経過した定期刊行物に掲載された個個の著作物にあつては、その全部）の複製物を一人につき一部提供する場合
二 図書館資料の保存のため必要がある場合
三 他の図書館等の求めに応じ、絶版その他これに準ずる理由により一般に入手することが困難な図書館資料の複製物を提供する場合
（引用）
第三十二条
公表された著作物は、引用して利用することができる。この場合において、その引用は、公正な慣行に合致するものであり、かつ、報道、批評、研究その他の引用の目的上正当な範囲内で行なわれるものでなければならない。
2 国若しくは地方公共団体の機関、独立行政法人又は地方独立行政法人が一般に周知させることを目的として作成し、その著作の名義の下に公表する広報資料、調査統計資料、報告書その他これらに類する著作物は、説明の材料として新聞紙、雑誌その他の刊行物に転載することができる。ただし、これを禁止する旨の表示がある場合は、この限りでない。