商学研究科
概要と特色
商学研究科は1966（昭和41）年に修士課程、1968（昭和43）年に博士後期課程を設立し、50年近い歴史の中で多数の有能な人材を輩出してきました。本研究科は、広い視野に立った学問研究と、商学・経営学・会計学の3分野に関する専門的な理論的・実践的研究を通じて、経済社会の諸問題を解決しうる高い研究能力や専門能力を備えた研究者・教育者および高度専門職業人の養成を理念・目的としています。さらに本研究科は、国際貢献および社会貢献の観点から留学生や社会人の受け入れを推進し、グローバルに活躍する人材を養成するための高度専門教育を理念・目的としています。
本研究科では、商学・経営学・会計学の3分野それぞれに体系的なカリキュラムをバランスよく編成するとともに、資格取得に結びつく科目や外国語能力の向上のための科目なども備え、大学院生の教育研究ニーズに対応するよう目指しています。流通・マーケティング、金融・貿易、経営、会計、租税法などに関する優れた研究業績と教育経験をもつ教員スタッフが配置されており、とくに公認会計士や税理士など職業会計人の資格取得を指導するスタッフは充実しています。そうした教員スタッフによる少人数教育を通して、大学院生のそれぞれの目標達成のための研究指導がきめ細かく行われるようになっています。2011（平成23）年度からは、修士課程および博士後期課程において指導教員以外の複数の教員による複数指導制が導入され、さらに充実した研究指導を受けることができるようになっています。
大学院生には専用の共同研究室が提供され、ティーチング・アシスタント（TA）の制度や学内外の奨学金制度も準備されています。その他にも、さまざまな研究支援の制度が整備され、研究成果を『院生論集』や『経済学論集』（本学経済学部）に発表できるなど、研究環境の充実が図られています。
人材養成目的
修士課程
商学研究科修士課程は、流通・マーケティング、金融・貿易、経営、会計、租税法などに関する学術研究能力および高度専門職業に必要なプロフェッショナルな能力を有する人材の養成を目的とします。
博士後期課程
商学研究科博士後期課程は、商学、経営学、会計学の分野における高度の研究能力や応用能力を有する研究者および高度専門職業人として活躍する人材の養成を目的とします。
入学者受入方針
修士課程
商学研究科修士課程は、専門分野に関する基礎的知識や実務経験などを踏まえ、専門分野に対する強い興味・関心を持った学生・社会人のうち、入学後も主体的に専門知識を深め、研究活動を行う明確な目的意識と熱意を持った入学者を求めます。こうした理解を持った受験生を適正かつ公正に選抜するため、多面的・総合的な視点による多様な入学者選抜を行います。
詳細については、こちらをご参照ください。
博士後期課程
商学研究科博士後期課程は、研究領域に関する専門的知識や研究技術を身につけた学生のうち、主体的に専門知識を深め、研究活動を行う明確な目的意識と熱意を持った入学者を求めます。また、入学希望者に対しては、各学問分野において、広い視野と、精深な学識を授け、先導者として個人の様々な能力および高度な専門知識を社会に発信する意欲を持った人材の育成を行うとする、駒澤大学大学院の教育の理念を理解した上で出願することが望まれます。
こうした理解を持った受験生を適正かつ公正に選抜するため、多面的・総合的な視点による多様な入学者選抜を行います。
詳細については、こちらをご参照ください。
